日米主要株価指数の配当利回りからマーケット全体の割安感に目を向けてみます。
昨年後半から日経の配当利回りがNYダウのトレンドラインに接近しています。
目 次
NYダウ, S&P500, 日経の配当利回り
📌 日米主要株価指数の配当利回り推移(2018.07~2019.07)
- NYダウ
- 最高利回り:2.52% (2018.12) - 乖離-13.89%
- 最低利回り:2.06% (2018.09) - 乖離 +5.34% - S&P500
- 最高利回り:2.17% (2018.12) - 乖離-13.36%
- 最低利回り:1.80% (2018.09) - 乖離 +2.73% - 日経
- 最高利回り:2.35% (2019.01) - 乖離 -5.53%
- 最低利回り:1.83% (2018.09) - 乖離+21.31%
株価指数の配当利回りを割安度を測る目安にする
わたしは株価を割安度を測るひとつの目安として配当利回りを見ることが多いです。
これまでは個別銘柄ばかり配当利回りをチェックしていましたが、主要株価指数の配当利回りも事が起きてから知るのではなく毎週チェックしていきたいと思います。
特にアメリカの場合は業績と財務状況、ガイダンスが端的に配当実績に現れるように思うからです。
株価指数の配当利回りから特定の個別銘柄の割安度もさらに測れるのではないでしょうか。
アメリカはNYダウ,S&P500ともに現在高値を更新していることもあり、インカム視点では割安感がないように見えます。
面白いのは、NYダウとS&P500は同じトレンドラインで一定の格差が確認できますが、日経はS&P500からNYダウのトレンドラインへ近寄っていること。
日経の株価回復率が高値に対し10%ほど取り戻していない分を差し引いても、相対的に5%ほど日経の割安感が膨らんでいるように見えます。
これはここ最近の日本企業の増配率がアメリカ企業を凌ぐ勢いで伸びていることが一因だと思います。
この先、日経がさらに軟調に推移すると読むなら、インカム視点ではさらに割安域に入ってくる、ということになります。
この考え方で日米問わず個別銘柄についても、配当実績を踏まえて相対的な割安感も測れるんじゃないかなと思い描いています。
日本については剰余金が一定レベルに落ち着いた時に株主還元に対する真価が問われるとは思いますが、結果を知ってからではもう遅いのが投資の世界です。
あらゆる可能性を想定して種を蒔いておきたいです。
(投資は自己責任で)
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