2012年11月以降の日経平均はS&P500に勝っているという現実があります。
「日本株は儲からない」は単にタイミングを逸したカモ？
目 次
第二次安倍政権発足後の日経平均
📈 2012.11以降の日経平均(赤)とS&P500(青)
(🔎 グラフはクリックすると大きくなります)
(情報元：➤Yahoo! Finance)
2012年11月の衆議院解散により、自民党が政権与党に復活することが濃厚となって以降の日経は現在までS&P500を上回るパフォーマンスを記録しています。
S%P500と比較すると日経の方がボラティリティが高いので、投資を開始するタイミングによっては日本株に失望する投資家もいたと思いますが、少なくとも第二次安倍政権発足以降の日経がS&P500に勝っていることは明白な事実であり、「日本株は儲からない」という指摘は当てはまらないと思います。
賛否両論はあるでしょうけど、アベノミクス効果が背景にあったことは否定できないと思います。
また、この間、2014年4月には消費税が8%に増税されていますが、S&P500とのパフォーマンス差を失っていません。
今年10月から実施される消費税10%に対しても、短期的な動きはともかくとして、必ずしも総悲観の結果になるとは言い切れないと思います。
➤過去の消費税増税と日経平均の動き
➤投資先としての日本を軽視すべきではないリーマンショックの大底からの比較
📈 2009.3以降の日経平均(赤)とS&P500(青)
(情報元：Yahoo! Finance)
リーマンショック後のS&P500の大底から比較すると今度はS&P500が日経を上回ります。
日経のパフォーマンスが低迷している時期は日本の民主党政権期間と中国経済の行方に大きな不安が発生した時です。
逆に言うと、リーマンショック後の10年はS&P500に対して低迷していた時の日経は買い場という結果になっています。
昨年勃発した米中貿易交渉問題が長引きそうな現在、今後は中国依存に偏らず、インド、アフリカという新興国の経済成長といかに同調できるかが日経上昇の鍵になってくるのではないでしょうか。
結論：S&P500との比較なんてナンセンス
今回このような比較をしておきながらバケツをひっくり返すようなことを言いますと、結論としては、指数比較での優劣付けには意味がないと思っています。
S&P500を上回るか下回るかは、比較する起点をどこにするかによって、上のようにどうにでも結果を操作できるからです。
長期的な比較でも、日本にだけ起きた「不動産バブル崩壊」の大リセッションを挟めて比較するのはアンフェアだと思います。
大切なのは、パフォーマンスが上回る時、下回る時に何が起きているかを見極めることの方だと思います。（リアルタイムではなかなか気づかず見つけられないものだけど。。。）
投資スタンスによっても対S&P500の結果が違うのは当然のことで、インカムやディフェンシブに重きを置くほど上昇相場でS%P500に勝てるはずがなく、下降相場ならその逆です。
アクティブ型の投資信託(ETFも含)とはこんな当たり前のことを説明せずに、上昇相場なら成長株を中心に、下降相場ならバリュー株を中心に「S&P500に勝っています！」と自信満々にアピールしてくるわけです。
だいたい大きく勝っている時は次に負ける展開が来るということを疑った方がいいと思うんだけど。。。
（投資は自己責任で）
というわけで、今日の東証は2014年4月以来の売買代金の薄さを記録しました。売買代金が上昇に転じた時に何が起きるかですね。
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Danke schön und Auf Wiedersehen / Thanks and See you
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