日本の主な食品メーカーとその配当データをまとめてみました。
日本の主な食品メーカーと配当状況
まずは時価総額上位の食料品セクターの銘柄とその配当の一覧です。
※eYrs.は減配していない年数 *は記念配当による翌年減配
注）各社サイトで調べられる範囲のデータです。手作りなのでミスあればすみません。
お醤油のことを"KIKKO-MAN"(キッコーマン(2801))、カップ麺のことを"MARU-CHAN"(東洋水産(2875)が持つブランド)と呼ぶ国があるくらい、世界に通用するブランドを持つ日本の食品メーカーは数多くありますが、リストの配当利回りを見るとＪＴ(2914)を除き、かなりお寒い状況です。
アメリカ株と比較してもディフェンシブの食品銘柄であるならば、最低でも2.50%は配当利回りがほしいところです。
少しハードルを下げて「そこそこの配当利回りで10年以上減配せずに高い増配率」とすれば、アサヒＧＨＤ(2502)などは魅力を感じます。
ほとんどの企業が『株主優待』を出しています。いただけるものは嬉しいですけど、わたし的には配当とは別で考えます。
MEMO
📌日清製粉と日清食品の関係
日清製粉(2002)と日清食品(2897)は同じグループだとばかり思っていましたが、まったく無関係だったことを最近知りました。日清オイリオ(2602)もまったく無関係だそうです。
日清製粉(2002)と日清食品(2897)は同じグループだとばかり思っていましたが、まったく無関係だったことを最近知りました。日清オイリオ(2602)もまったく無関係だそうです。
日本企業の株主還元について
増配率に目を向けてみますと、(食品セクターに限らないですが)最近多くの日本企業がものすごい勢いで増配しています。
この高い増配率は何を意味するか？
理由は２つあるかと思いますが
１．日本企業が株主還元に力を入れ始めたこと
２．内部留保でお金がいっぱいあったこと
先週キリンＨＤ(2503)が株主還元の強化を表明しましたが、株主還元を強化する日本企業が増えてきたことは嬉しいです。
今後、アメリカのように安定した増配を継続してくれるならば、日本株も捨てたものでは無いと思います。
しかし、1%台の利回りでは高配当銘柄の利回りに追いつくには十数年も待たなければいけません。
高配当銘柄も業績が好ければそれなりに増配しますし、長く株主還元に力を入れてきた企業が築いた信頼度も含めてその域に追いつくのは簡単なことではないと思います。
わたしは日本企業の今後の株主還元の継続性を測るひとつの目安として、１株配当が100円を超えた以降の増配率の推移に注目していきたいと思っています。
日本は5円とか10円とか切りの良い単位で増配するケースが多いので、１株配当が100円未満の時は企業が意図して高い増配率を決定したのかわからないからです。
業界再編の可能性
アメリカでは次代の成長を求めるＭ＆Ａなどで業界再編が頻繁に起きています。
ひとつの食品ブランドのオーナー企業が数年で目まぐるしく変わることもありますし、同じブランドでも商品によってオーナー企業が異なるということも起きています。
たとえば、小麦粉やクッキーで有名な"Pillsbury(ピルズベリー)"ブランドはゼネラル・ミルズ(GIS)とスマッカーズ(JMS)が商品を分け合っています。
対して日本の場合、特に食品業界は国内での大きな業界再編はあまり起きていない印象があります。
明治ＨＤ(2269)が同じグループでまとまりましたが、森永(製菓2201と乳業2264)は話がまとまらなかったようですね。
国内でのブランド買収としては、カルピスのオーナーが味の素(2802)になり、その後アサヒＧＨＤ(2502)になったことくらいしか思い浮かばないです。
アサヒＧＨＤ(2502)はかつてニッカウヰスキーを買収するなど比較的積極的にＭ＆Ａに打って出る企業だと思いますが、どちらかというと日本国内の業界再編は、次代の成長戦略のためというより、業績が落ち込んだ企業を救済するために行っているように見えます。
アメリカのクラフトハインツ(KHC)が仕掛けるようなサプライズなものではないです。
Ｍ＆Ａだけが手段というわけではありませんが、具体的な次代の成長戦略が将来の株主還元の行方も占うものではないでしょうか。
というわけで、日本の食品メーカーの配当利回りも3%くらいになったら購入してみたいです。
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Danke schön und Auf Wiedersehen / Thanks and See you
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